新築住宅を建てたら加入したい保険について解説!種類や補償内容、加入時期を知って対策しよう

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火災や地震などの災害によるマイホームへの損害を補償する「住宅保険」。保険への加入は任意ですが、万が一の事故や災害に備えて、ほとんどの人が入るのではないでしょうか。ここでは、住宅に関する保険の種類や補償内容、保険料について詳しく解説。大切な住宅を守るために、保険について理解を深め、最適な保険選びをしましょう。

目次

住宅に関する保険の種類と補償内容

住宅に関する保険には「火災保険」「地震保険」2種類があります。それぞれ補償内容が異なるので、事前にしっかりと確認しておきましょう。

1.火災保険

「火災保険」は、火災による損害だけが補償されるものと思いがち。しかし、実は火災をはじめ、落雷や風災、水災、盗難などにより建物や家財に損害が生じた場合にも保険金が支払われるものなのです。具体的には、以下のような事故によって発生した損害に対して保険金が支払われます。

火災 家が火事にあった
落雷 雷による高電圧によって電化製品が壊れた
破裂・爆発 ガス漏れによって爆発が起きた
風災 台風や竜巻によって屋根が飛ばされた
水災 豪雨による洪水で床上まで浸水した
雪災 豪雪によって建物が倒れた
水漏れ 水道管から水が漏れ、水浸しになった
盗難 家財が盗まれ、泥棒によってカギや窓が壊された

このほか、家を失ったことにより発生するホテルなどへの宿泊費や交通費、焼け残った建物の取り壊しや撤去などの処理にかかる費用に対しても保険金が支払われるプランもあります。

基本的に、保険期間は1年から最長10年まで。期間が満了すると、その都度更新していくことになります。長期で契約をすると保険料は下がりますが、保険料は原則一括で支払うことに。長期契約であっても月払いや年払いを選択できる保険会社もありますが、保険期間に制限がかかることがほとんどです。

2.地震保険

「地震保険」は、地震や噴火または地震・噴火を原因とする津波によって、居住用建物や家財に生じた損害を補償する保険。火災保険ではカバーできない地震などによる損害に対して保険金が支払われます。

地震 地震で家が壊れた、地震による火災で家が燃えた
噴火 噴火に伴う噴石で家が壊れた
地震・噴火による津波 地震・噴火による津波で家が流された

地震保険は単独で保険契約を結ぶことができません。火災保険と必ずセットで契約をすることになります。地震保険を契約しないという選択肢もありますが、地震が原因で起きた火災による損害は、火災保険で補償されないので要注意。震災後の火災によって甚大な被害をもたらした阪神・淡路大震災においても、火災保険金による補償は行われませんでした。地震大国の日本においては、加入しておくのが賢い選択と言えるでしょう。なお、火災保険契約時に地震保険を契約しなかった場合でも、火災保険の契約期間中であれば途中から地震保険を契約することができます。

地震保険の保険期間は1年から最長5年までですが、火災保険と同時に加入する性質上、火災保険の契約期間を超えて設定することはできません。

  • 火災保険の保険期間が5年以内の場合…1年または火災保険の保険期間と同一の期間
  • 火災保険の保険期間が5年超えの場合…1年または5年

保険にはいつ加入する?

保険は、住宅の引き渡し日から補償が発生するように契約をします。引き渡し日の2カ月前くらいから保険会社選び始め、2週間前には契約の申し込みができるように進めるとよいでしょう。
なお、金融機関で住宅ローンを組んで新築購入する場合は、火災保険の加入が必須条件となっているので、住宅ローン契約時から準備を始めることになります。

いずれにせよ、各保険会社の保険料や補償内容をじっくり比較するためにも、余裕をもって準備するのがおすすめです。

保険料はどのように決まる?

保険料は、建物の構造によるリスクの違いによって変動。木造住宅は燃え広がりやすく壊れやすいので、保険料は高くなります。耐火性能を有する鉄骨造りの場合は、木造に比べてリスクが低くなるので保険料は安くなる場合が多いです。

また、自然災害が発生するリスクは地域や地形により異なるので、物件の所在地によっても保険料に差が生じます。

補償内容や保険金額(補償限度額)も保険料を決める重要な要素。建物だけでなく家具や家電も損害の対象としたり、隣の住宅に延焼した場合の賠償に備えたりするなど、オプションを追加して補償範囲を広げると保険料もアップします。

【まとめ】リスク状況を想定して保険に加入を

保険料や補償範囲は、建物のリスク状況によって変わってきます。最適なプランで保険契約を結ぶには、複数の保険会社から見積もりを取ると良いでしょう。一括見積サイトでは、建物の所在地や構造、耐火性、耐震構造などを入力すると、無料で10社以上の見積もりを受け取ることができるので、ぜひ活用を。

住宅周辺で起こりうる災害リスクについてはハザードマップで確認できるので、保険契約前に必ず確認するようにしましょう。

内容は2021年8月10日時点の情報のため、最新の情報とは異なる場合がありますので、あらかじめご了承ください。

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